データサイエンスで始める

トヨタ変革への挑戦

入社当時、社内では世の中の動向に倣ってデジタル化や機械学習・AIなどのデータサイエンスの必要性が叫ばれていました。2021年の労使協議会の場で「この3年で世界のトップ企業と肩を並べるレベル」のデジタル化をする、というトップの発言によって、私たちのデジタル化・データサイエンス活用推進に「期限」が設けられました。

その後は、デジタル化推進組織の新設やITツールの導入による働き方改革など、社内には本当に目まぐるしいほどの変化が生み出されました。ただ、こうしたハード面での整備が進む一方で、企業をカルチャーから変革するためには「人づくり」がいかに重要か、またこれがいかに難しいことかと改めて痛感しています。

現在私が所属するカスタマーファースト推進本部TQM（Total Quality Management）推進部は、もともと「トヨタ流仕事術」として知られるような製造現場における自工程完結やQC活動など、KAIZEN（カイゼン）の精神を全社業務に浸透させる総本山的な部署です。また、長年にわたってトヨタ製品の品質を支えてきた「データに基づく統計的品質管理（＝SQC）」をDNAとして社内の隅々に定着させてきたのもこの部署です。「製品」の品質を担保するのが品質保証部門だとすると、人づくり・仕組みづくりを通して「業務」の品質を維持・向上するのがTQM推進部といえます。

そうした素地もあって、TQM推進部では新しい武器になりうる「機械学習・AIなどのデータサイエンス技術」にもいち早く目を向け、2015年ころから本格的に研修・実践支援・啓発などを通してデータ活用人材の育成に取り組んできました。結果的に、現在社内で機械学習やAIを駆使して現場の問題解決を牽引する多くのトップメンバーを輩出してきましたし、上述のインフラ面での整備において現在、中核になっている人材の中にもTQM推進部の育成プログラムを巣立っていったメンバーが多くいます。

現在、私はこのデータサイエンス教育の終盤（教育の後、現場に送り出すための研修）で多くの受講者を指導しています。このプログラムでは、大学の研究者に指導を仰ぐほか、グループ各社・各現場で先行してデータサイエンスでの問題解決に取り組むメンバーにも指導者として参画してもらい、毎年数百名のデータサイエンス活用人材を輩出しています。

ほかにも、社内のさまざまな現場でプロジェクトを支援しながらデータサイエンスを活用できる人材を育てる取り組みも行っています。たとえば、販売店やコールセンターから入るお客様の声から、クルマの各機能開発に役立つ自然言語処理技術を論文から実装する、工場での画像検知モデルのライフサイクル設計に参画するほか、各部署での導入方針策定のアドバイスをするなど、上流から下流まで現場を理解した上で話ができるデータ分析屋として、ほぼデータサイエンス何でも屋として活動しています。

当社にはまだまだ新しい価値を生むために取り組むべき課題も、活用しきれていないデータもたくさんあると思っています。いずれデータサイエンスについて語れる仲間がもっと増えれば、こうした宝の山を一緒に掘ることもできるのでは、と、個人的にはこの「人づくり」がとてもおもしろいチャレンジだと感じています。

入社して本当に驚いたのは、かなり多様で個性的な人材を受け入れるこの会社の懐の深さかもしれません。7万人もいるので当たり前と言えばそうなのですが、私は入社して以来、本当に個性的で素敵な方々と出会うことができました。

100年に1度の大変革期、誰も答えを持っていない中で、誰かのために「働き方改革のためのツールを普及させなければならない」、誰かのために「気軽に画像認識の検証ができる分析環境を整備しなくてはならない」、誰かのために「クラウドを安全に利用できるようにしなければならない」、こうした何人もの「意志ある人」がたった一人で始めた取り組みに仲間が集い、そしてどんどん会社を変えています。

前述の通り、データサイエンスに関しても、現場での画像認識による外観検査やIoTデータによる設備異常検知から始まったAI活用も、MBD（Model Based Development）やMI（Material Informatics）での応用など設計領域にも広がり、またマーケティング・需要予測などのバックオフィス系業務でもデータサイエンス活用の検討が進んでいます。

このように、あらゆる現場でデータサイエンスの技術を持った人材が求められるようになりました。もちろん、現場実装するための足回り・インフラ構築だけでなく、フロントエンド開発も含めて、かつてないくらいITスキルの重要性も高くなっています。誤解を恐れず言えば、データサイエンスに従事する者にとっても、また意志ある実践者の端くれにとっても、この会社は「大きなおもちゃ箱」のようにも思えます。

まだまだ自動車産業550万人のうちのほんの一部ですが、こうした仲間と共に、ここからさらに輪を拡げ、みんなで「クルマ屋にしかつくれない未来はこれだ！」と言える世界に少しでも近づいていきたいと思っています。